「解約したいけど、何か手続きが面倒そう」
「今解約したら、後で困ることになるんじゃないか」
「でも保険料が負担だし、使っていないし…」
解約したい理由ははっきりしているのに、なぜか手続きに踏み切れない。ネットで調べても「解約は慎重に」とか「後悔する人も」とか書いてあって、余計に動けなくなっている。
そもそも解約の手続きって、どこに連絡すればいいのか。書類は何が必要なのか。電話したら引き止められるんじゃないか。そういう細かいことが分からないから、結局そのままになっている。
こういう状態、実は珍しくありません。解約したい気持ちと、動けない気持ちの両方があって当然です。
解約手続きの実際の流れ
医療保険の解約手続きは、一般的に以下のような流れで進みます。
まず連絡先ですが、保険証券に記載されているカスタマーセンターか、担当者がいる場合はその担当者に連絡します。電話でもWebサイトからでも、どちらでも手続きは可能です。
連絡すると、契約者本人であることの確認が行われます。証券番号と生年月日、住所などの基本情報を聞かれることが多いです。
その後、解約申込書が郵送されてきます。必要事項を記入して返送すると、1〜2週間程度で解約が完了します。
- 保険証券（証券番号が分かれば可）
- 本人確認書類（運転免許証やマイナンバーカードなど）
- 印鑑（申込書に押印する場合）
- 振込先口座情報（解約返戻金がある場合）
手続き自体は、実はそこまで複雑ではありません。ただ、「解約していいのか」という判断の部分で立ち止まる人が多いのが実情です。
解約時に確認される内容
保険会社に連絡すると、いくつか質問されることがあります。
「解約の理由は何ですか」と聞かれることがあります。これは引き止めるためというより、契約内容の見直しで対応できるケースもあるため、状況を把握する目的で聞かれます。
「保障がなくなりますが大丈夫ですか」という確認もあります。これは法律で求められている説明義務の一環です。
「他の保険に加入予定ですか」と聞かれることもあります。無保険状態になることを避けるための確認です。
こうした質問に対して、正直に答える必要はありますが、無理に引き止められることは基本的にありません。最終的な判断は契約者にあります。
ただ、電話での会話が負担に感じる場合は、Webサイトから書面での手続きを希望することもできます。
解約後に戻ってくるお金
解約時に気になるのが、解約返戻金の有無です。
医療保険の場合、掛け捨てタイプであれば返戻金はゼロです。貯蓄型の医療保険であれば、契約年数に応じた返戻金が発生することがあります。
ただし、貯蓄型でも契約後数年以内の解約だと、返戻金がほとんど出ないか、支払った保険料を大きく下回ることが一般的です。
返戻金がある場合は、解約手続き完了後、指定した口座に振り込まれます。振込までの期間は1〜2週間程度です。
解約日は「申込書が保険会社に到着した日」ではなく、「保険会社が解約を承諾した日」になることが多いです。そのため、月末に解約したい場合は、余裕を持って手続きする必要があります。
また、違約金や手数料は発生しません。解約自体にペナルティはないので、その点は安心してください。
解約後に気をつけること
解約すると、当然ですが保障はその時点で終了します。
もし入院や手術をすることになっても、解約日以降の医療費は自己負担です。公的医療保険（健康保険）は使えますが、民間の医療保険からの給付金はありません。
また、一度解約した保険を「やっぱり元に戻したい」と思っても、同じ条件で再加入できるとは限りません。年齢が上がっていれば保険料は高くなりますし、健康状態によっては加入できないこともあります。
そのため、もし他の保険に切り替える予定があるなら、新しい保険の契約が成立してから解約するという順番が一般的です。
ただ、これは「解約してはいけない」という意味ではありません。今の保険が本当に必要ないと判断したなら、解約すること自体は間違いではありません。
手続きを始める前に整理しておくこと
解約手続き自体は難しくありませんが、その前に少し整理しておくと、後で「やっぱり」と思うことが減ります。
- 今の保険料は、本当に負担になっているか
- 保障内容は、今の自分に合っていないか
- 解約後、公的医療保険だけで対応できそうか
- 貯蓄や他の保険でカバーできるか
- 数年後に再加入する可能性はあるか
こうした点を一度、自分の中で言葉にしてみるだけでも、判断がしやすくなります。
もちろん、すべてに明確な答えが出る必要はありません。「今はこう思う」という程度でも十分です。
解約は、いつでもできます。焦って決める必要はありません。ただ、「分からないから動けない」という状態だけは、少し整理しておくと楽になることがあります。
解約以外の選択肢もある
「解約するかどうか」という二択だけではなく、実は他の選択肢もあります。
たとえば、保障内容を減額するという方法です。入院日額を下げることで、保険料を抑えながら保障を残すことができます。
また、払済保険に変更するという方法もあります。これは保険料の支払いを停止して、それまでに積み立てた分だけで保障を継続する制度です。ただし、保障額は減少します。
さらに、特約だけを解約することも可能です。主契約は残して、使っていない特約だけを外すことで、保険料を下げられます。
こうした選択肢があることを知っておくだけでも、「解約しかない」という思い込みから少し自由になれます。
ただ、これらの方法が自分に合っているかどうかは、契約内容によって変わります。保険会社に問い合わせれば、具体的なシミュレーションをしてもらえます。
手続きは自分のペースで進めていい
解約手続きには、期限はありません。
「今月中に決めなきゃ」と思う必要もないし、「もう少し考えたい」と思ったら、そのままにしておいても問題ありません。
保険料の引き落としが続くことが気になるなら、それはそれで1つの判断材料です。逆に、「もう少し様子を見てから」と思うなら、それも判断の1つです。
解約するかどうかは、正解があるわけではありません。自分の状況と、自分の気持ちで決めていいことです。
もし「誰かに相談したい」と思ったら、保険会社に聞くこともできますし、第三者の視点が欲しいなら、保険の相談窓口を使うこともできます。ただ、それも必須ではありません。
- 解約手続きは、保険会社への連絡と書類返送で完了する
- 違約金や手数料は発生しない
- 解約返戻金は、契約内容と経過年数によって変わる
- 解約以外の選択肢（減額・払済・特約解約）もある
- 手続きに期限はなく、自分のペースで判断していい
「解約したい」と思ったこと自体は、間違いではありません。その気持ちを否定する必要はありません。
ただ、手続きの方法が分からなかったり、後のことが不安だったりするのも当然です。その不安があるから動けないのは、慎重なだけです。
今すぐ決める必要はありません。情報を整理して、自分の中で納得できるタイミングで判断すれば、それでいいんです。