40代の生命保険見直しで押さえておきたい基本的な考え方とは？

40代で生命保険の見直しを考える理由

40代になると、多くの方が生命保険の見直しを検討し始めます。子どもの教育費が本格化し、住宅ローンの残債もまだ多く残っている一方で、老後資金の準備も意識し始める時期だからです。

また、40代は健康面での変化を感じやすい年代でもあります。定期健康診断で引っかかる項目が増えたり、同世代の知人が病気になったりすることで、保険の必要性を改めて実感される方も多いでしょう。

この記事では、40代の生命保険見直しで知っておきたい基本的な考え方を整理していきます。ただし、必要な保障額や適切な保険の種類は、家族構成や収入、貯蓄状況により大きく異なることを前提として読み進めてください。

40代の生命保険加入状況と保険料の現状

加入率と保険金額の傾向

40代の生命保険加入率は男性で約85%、女性で約82%となっており、多くの方が何らかの生命保険に加入しています。平均的な保険金額は男性で約2,400万円、女性で約1,500万円程度です。

これらの数値は全国平均ですが、実際に必要な保障額は個々の状況により大きく異なります。住宅ローンの有無、配偶者の就労状況、子どもの人数や年齢などを考慮して判断する必要があります。

保険料の相場

40代の生命保険料は、月額平均で男性が約2万円、女性が約1万5千円程度となっています。ただし、これは加入している保険の種類や保障内容により大きく幅があります。

例えば、40歳男性が月額10万円の収入保障保険（65歳満了）に加入する場合、月額保険料は**2,500〜3,500円程度**が目安です。一方、同条件で終身保険に加入する場合は**月額1万5千〜2万5千円程度**と、保険の種類により大きく異なります。

※上記はあくまで参考値です。実際の保険料は、喫煙の有無・健康状態・職業・保険会社の商品設計により異なります

40代で見直しを検討すべき生命保険のパターン

定期保険の更新時期が近づいている場合

10年更新や15年更新の定期保険に加入している場合、40代で更新時期を迎える方が多くいます。更新時は年齢が上がった分だけ保険料が高くなるため、このタイミングで見直しを検討される方が多いのが実情です。

更新時の保険料上昇幅は年齢により異なりますが、30代で加入した保険を40代で更新する場合、**1.5〜2倍程度**になることも珍しくありません。この機会に、本当に必要な保障額を再計算してみることを考え方の一例します。

子どもの成長に伴う保障額の変化

子どもが小学校高学年から中学生になると、教育費の具体的な見通しが立ちやすくなります。一方で、子どもの独立までの期間が短くなるため、必要な保障期間も変化します。

例えば、子どもが10歳の場合と15歳の場合では、独立まで**5年の違い**があります。この期間の違いは、必要な生活費や教育費の総額に大きく影響するため、保障額の見直し検討材料となります。

住宅ローン残債の減少

住宅購入時に団体信用生命保険に加入している場合、住宅ローン残債の減少に伴い、その分の死亡保障は不要になります。40代になるとローン残債も相当減っているケースが多く、この分を考慮した保障額の調整が可能です。

住宅ローン経過年数	残債の目安（3,000万円借入の場合）	見直しポイント
5年経過	約2,500万円	まだ大きな調整は不要
10年経過	約2,000万円	保障額の調整を検討
15年経過	約1,400万円	大幅な保障額減額が可能

※返済方法や金利により残債は異なります

40代の必要保障額の考え方

基本的な計算方法

40代の必要保障額は、以下の要素を組み合わせて計算します：

• 遺族の生活費（月額）× 保障が必要な期間
• 子どもの教育費
• 住宅関連費用（賃貸の場合）
• 葬儀費用などの一時費用

これらの合計額から、遺族年金や貯蓄などで準備できる金額を差し引いた額が、生命保険で準備すべき保障額の目安となります。

遺族年金の支給額

会社員の場合、遺族には遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されます。

遺族基礎年金は、子どものいる配偶者に対して支給され、2023年度の支給額は年額約79万円（子ども1人の場合は追加で約22万円）です。

遺族厚生年金の支給額は、生前の厚生年金加入期間や報酬により決まります。平均的な会社員の場合、月額**5万〜10万円程度**が支給されることが多くなっています。

自営業者の場合は遺族基礎年金のみとなるため、会社員と比べて公的保障が少なく、その分を民間の生命保険で補う必要があります。

教育費の見積もり

40代で子どもがいる場合、教育費の準備は重要な要素です。高校から大学までの教育費は、進路により大きく異なります：

進路パターン	高校3年間	大学4年間	合計
公立高校→国立大学	約150万円	約250万円	約400万円
私立高校→私立大学（文系）	約300万円	約400万円	約700万円
私立高校→私立大学（理系）	約300万円	約550万円	約850万円

※教育費には学費のほか、教材費・交通費なども含む概算額

生命保険の種類と40代での選び方

定期保険と終身保険の使い分け

40代の生命保険選びでは、定期保険と終身保険の特徴を理解した使い分けが重要です。

定期保険は保険料が安く、大きな保障額を確保しやすい特徴があります。40代であれば、子どもの独立までの期間に限定した保障として活用できます。ただし、保険期間満了後は保障がなくなります。

終身保険は保険料は高くなりますが、一生涯の保障が確保できます。また、解約返戻金があるため、老後資金の準備も兼ねることができます。

保険の種類	保険料水準	保障期間	40代での活用方法
定期保険	安い	一定期間	子どもの独立までの大型保障
終身保険	高い	一生涯	葬儀費用など最低限の保障
収入保障保険	安い	一定期間	遺族の生活費確保

収入保障保険の特徴

収入保障保険は、保険金を年金形式で受け取る保険です。**逓減型**の仕組みになっており、契約時から満期までの残り期間に応じて保険金総額が減少します。これは時間経過とともに必要な保障期間が短くなるためです。

40歳男性が月額15万円の収入保障保険（65歳満了）に加入する場合、月額保険料は**3,500〜5,000円程度**が目安です。同条件の定額型定期保険と比べて、保険料を**20〜30%程度**抑えることができます。

保険金の受取方法は年金形式が基本ですが、一時金での受取も選択できます。ただし、一時金で受け取る場合は年金総額の**60〜80%程度**になります。この幅は保険会社の算定方法や残存保障期間により異なります。

見直し時期の判断基準

一般的な見直しタイミング

生命保険の見直しは、ライフステージの変化に合わせて**3〜5年に一度**検討することが推奨されています^[1]。40代では特に以下のタイミングで見直しを検討する方が多くいます：

• 定期保険の更新時期（10年更新、15年更新など）
• 子どもの進学時期（中学・高校・大学入学）
• 住宅ローンの借り換え時期
• 転職や収入の大幅な変化時

健康状態による制約

40代になると健康診断で指摘を受ける項目が増える傾向があります。生命保険の加入や見直しでは健康状態の告知が必要なため、健康なうちに検討することが重要です。

ただし、既存の保険を解約して新しい保険に加入し直す場合は、新たな告知が必要になります。健康状態に不安がある場合は、**既存契約を維持したまま**追加で必要な保障を検討する方法もあります。

保険料控除制度の活用

生命保険料控除制度では、年間の保険料支払額に応じて所得控除を受けることができます^[2]。

**一般生命保険料控除**の上限は年間8万円の保険料に対して所得控除4万円、**介護医療保険料控除**も同様の条件となっています^[2]。40代で複数の保険に加入している場合は、控除枠を有効活用できているか確認してみましょう。

所得税率が20%の方であれば、控除による節税効果は年間**8,000円程度**（4万円×20%）となります。これは保険料負担の軽減効果として考慮できる要素の一つです。

保険金請求時の注意点

生命保険の保険金請求には**3年間**の時効があります^[1]。これは、保険事故（死亡など）が発生してから3年以内に請求手続きを行わなければ、請求権が消滅することを意味します^[1]。

40代で生命保険に加入する場合は、家族に保険の存在と請求方法を伝えておくことが重要です。保険証券の保管場所や、保険会社の連絡先を家族が把握できるようにしておきましょう。

まとめ

40代の生命保険見直しでは、子どもの教育費、住宅ローン残債、老後資金準備など、複数の要素を同時に考慮する必要があります。現在の家族構成や収入状況、将来の計画を整理した上で、必要な保障額を計算することが出発点となります。

定期保険、終身保険、収入保障保険など、それぞれの特徴を理解して組み合わせることで、保険料を抑えながら必要な保障を確保することが可能です。ただし、**状況によって考え方は変わります**し、健康状態や家計の状況により選択肢も限られる場合があります。

**より具体的な比較検討の方法は、別の記事で詳しく解説しています**。まずは現在の保障内容と必要保障額を整理することから始めてみましょう。

※個別の状況により判断は異なります。具体的な保険選びについては、複数の選択肢を比較検討されることを考え方の一例します。