- がん保険と医療保険
- 保障範囲の違いから考える判断軸
- 公的保障との関係から考える判断軸
がん保険と医療保険、どちらを選べばいいか迷っている方へ

「がん保険と医療保険、どちらに入ればいいのかわからない」「違いはなんとなくわかるけれど、自分にはどちらが合っているかわからない」という声をよく聞きます。
がん保険と医療保険は、どちらも病気やケガに備える保険ですが、保障の範囲や支払条件に大きな違いがあります。どちらが良いかは、あなたの価値観や家計状況、健康への考え方によって変わってきます。
この記事では、がん保険と医療保険を比較検討する際の判断軸を整理し、あなたが自分に合った選択をするためのポイントをお伝えします。
保障範囲の違いから考える判断軸
がん保険と医療保険の最も大きな違いは、保障範囲にあります。
がん保険の特徴
がん保険は、がんの診断・治療に特化した保険です。主な保障内容は以下の通りです:
- がん診断一時金(がんと診断確定された時点で受け取れる一括給付金)
- がん入院給付金(がんによる入院1日あたりの給付金、日数無制限が一般的)
- がん手術給付金(がんの治療を目的とした手術への給付金)
- がん通院給付金(がん治療のための通院への給付金)
- 抗がん剤治療給付金(分子標的薬などの高額な抗がん剤治療への給付金)
がん保険には免責期間(待機期間)があり、契約から90日間はがんと診断されても保障の対象外となります。これは、契約前からがんに罹患していた可能性を排除するためです。
医療保険の特徴
医療保険は、がんを含む様々な病気やケガによる入院・手術を幅広くカバーする保険です。主な保障内容は以下の通りです:
- 入院給付金(病気・ケガによる入院1日あたりの給付金)
- 手術給付金(所定の手術を受けた際の給付金)
- 先進医療給付金(先進医療の技術料を保障)
- 通院給付金(入院前後の通院への給付金、商品により異なる)
医療保険は免責期間がなく、契約後すぐに保障が開始されます。ただし、入院給付金には支払限度日数があり、1回の入院につき60日や120日、通算で1,000日などの制限があります。
どちらを選ぶかの判断ポイント
がんへの備えを重視する場合は、がん保険を検討する余地があります。がん治療は長期化する傾向があり、抗がん剤治療などで高額な費用がかかる可能性があります。
幅広い病気・ケガに備えたい場合は、医療保険を検討する余地があります。日常生活で遭遇する可能性が高い病気やケガ全般をカバーできます。
予算に制約がある場合は、どちらか一方を選ぶ必要があるかもしれません。一般的に、同程度の保障額であれば、がん保険の方が医療保険より保険料が安い傾向にあります[1]。
公的保障との関係から考える判断軸

保険を検討する前に、公的保障でどこまでカバーされるかを理解することが重要です。
高額療養費制度の活用
高額療養費制度では、月の医療費が上限額を超えた場合に払い戻しを受けられます[2]。一般的な所得の方の場合、月の自己負担限度額は約8万円程度です。
この制度により、がん治療であっても医療費の負担は一定程度抑えられます。ただし、以下の費用は対象外となります:
- 差額ベッド代(個室料金など)
- 食事代
- 先進医療の技術料
- 自由診療の治療費
- 交通費や付き添い費用
傷病手当金の活用
会社員の方は、病気やケガで働けなくなった場合に傷病手当金を受けられます。支給額は、標準報酬月額の30分の1の3分の2(おおよそ給与の3分の2程度)が最大1年6ヶ月間支給されます。
2022年1月1日の改正により、実際に受給した日数の通算で1年6ヶ月となったため、復職期間はカウントされません。復職後に再び働けなくなっても、残りの期間を受給可能となり、がん治療など休職・復職を繰り返すケースでより有効になりました。
公的保障を踏まえた判断ポイント
公的保障で十分と考える場合は、保険加入を見送る、または最小限の保障にとどめるという選択肢もあります。
公的保障では不安な部分をカバーしたい場合は、その不安の内容によってがん保険か医療保険かが決まってきます。がんの長期治療への不安が大きければがん保険、様々な病気への備えが欲しければ医療保険という考え方もできます。
自営業の方は傷病手当金がないため、働けなくなった際の収入減少リスクがより大きくなります。この場合、就業不能保険も含めて検討することを考え方の一例します。
保険料と保障のバランスから考える判断軸
保険料の負担と保障内容のバランスも重要な判断要素です。
保険料の目安
30歳男性の場合の保険料例(あくまで参考値):
| 保険種類 | 保障内容 | 月額保険料目安 |
|---|---|---|
| がん保険 | 診断一時金100万円、入院日額1万円 | 2,000〜3,000円程度 |
| 医療保険 | 入院日額1万円、手術給付金あり | 2,500〜4,000円程度 |
実際の保険料は、喫煙の有無や健康状態、職業などにより異なります[1]。非喫煙者割引がある商品では、保険料が20〜30%程度安くなる場合もあります。
両方加入という選択肢
予算に余裕がある場合は、がん保険と医療保険の両方に加入するという選択肢もあります。この場合:
- がんに対しては両方の保険から給付金を受け取れる(重複受給可能)
- がん以外の病気・ケガには医療保険でカバー
- 保険料負担は当然ながら高くなる
保険料負担を抑える工夫
保険料負担を抑えたい場合は、以下のような工夫があります:
- 保障額を下げる:入院日額を5,000円にする、診断一時金を50万円にするなど
- 保障期間を限定する:10年定期型にして必要な期間だけカバー
- 免責金額を設定する:入院5日目から給付開始にするなど
ただし、保障を削りすぎると、いざという時に十分な給付を受けられない可能性もあります。
ライフステージ別の考え方

年齢や家族構成によっても、優先すべき保障が変わってきます。
20代・30代独身の場合
この世代では、以下の特徴があります:
- がんの罹患率は比較的低い
- 医療費負担は自分だけで済む
- 貯蓄がまだ少ない可能性
医療保険で幅広くカバーしつつ、保険料負担を抑えるという考え方もあります。または、貯蓄を優先して保険は最小限にとどめるという選択肢もあります。
30代・40代子育て世代の場合
この世代では、以下の点を考慮する必要があります:
- 家族の生活費や教育費への責任
- がんの罹患率が徐々に上昇
- 働き盛りで収入への影響が大きい
がん保険と医療保険の両方を検討する、または優先順位をつけて段階的に加入するという考え方があります。
50代以上の場合
この世代では、以下の特徴があります:
- がんの罹患率が高くなる
- 子育てが一段落し、教育費負担が減る
- 退職後の医療費への備えが必要
がんへの備えを重視してがん保険を優先する、または終身医療保険で老後の医療費に備えるという考え方があります。
- 必要性は家計・家族状況・価値観で変わります。
- 制度や税制は変更される可能性があります。
- 具体的な判断は公的情報や契約条件の確認が前提です。
まとめ:あなたに合った選択をするために
がん保険と医療保険の違いを整理すると、以下のようになります:
- 保障範囲:がん保険はがん専用、医療保険は病気・ケガ全般
- 保障の手厚さ:がん保険はがんに対して手厚い、医療保険は幅広くカバー
- 保険料:同程度の保障なら、一般的にがん保険の方が安い
- 免責期間:がん保険は90日間、医療保険はなし
どちらを選ぶかは、あなたの価値観や家計状況、健康への考え方によって決まります。がんへの不安が強ければがん保険、幅広いリスクに備えたければ医療保険、予算に余裕があれば両方という選択肢もあります。
生命保険料控除の対象となるため、どちらを選んでも税制上のメリットを受けられます[3]。
今すぐ結論を出す必要はありません。焦らずに、ご自身のペースで検討してください。
保険の専門家(ファイナンシャルプランナーなど)への相談は情報収集であり、その場で決める必要はありません。相談してみて「違うな」と感じたら断って構いません。複数の保険相談窓口に相談して比較する際の視点することで、より納得した選択ができます。
個別の状況により判断は異なりますので、最終的な判断は専門家とも相談の上で行うことを考え方の一例します。