がん保険に興味を持ち始めたとき、多くの人が最初に気になるのが「掛け捨て型の保険料はどれくらいなのか」という相場感でしょう。しかし、がん保険の保険料は年齢や保障内容によって大きく変わるため、単純な相場だけを知っても適切な判断はできません。
この記事では、がん保険の掛け捨て型を検討する際に知っておきたい基本的な仕組みと、保険料を左右する要因について整理します。がんという病気の特性や公的保障との関係も含めて、考え方の入口をご紹介します。
- がん保険の掛け捨て型
- がん保険の保険料を決める要因
- 公的保障との関係性
がん保険の掛け捨て型とは

掛け捨て型の基本的な仕組み
がん保険の掛け捨て型は、保険期間中に支払った保険料が戻ってこないタイプの保険です。解約返戻金や満期保険金がない代わりに、保険料を抑えて保障を確保できる特徴があります。
掛け捨て型には主に以下の2つのタイプがあります:
がん保険特有の保障内容
がん保険は、がんと診断された場合やがん治療を受けた場合に給付金が支払われます。主な保障内容は以下の通りです:
| 保障の種類 | 支払条件 | 給付金額の例 |
|---|---|---|
| 診断給付金 | がんと診断確定時 | 100万円など一時金 |
| 手術給付金 | がんの手術を受けた場合 | 20万円など |
| 入院給付金 | がん治療での入院1日あたり | 日額1万円など |
| 通院給付金 | がん治療での通院1日あたり | 日額5,000円など |
免責期間の存在
がん保険には免責期間(待機期間)があり、契約から一定期間(通常90日または3ヶ月)はがんと診断されても給付金が支払われません。これは、がんの潜伏期間を考慮した設計によるものです。
がん保険の保険料を決める要因
年齢・性別による違い
がん保険の保険料は、年齢と性別によって大きく異なります。一般的な掛け捨て型がん保険の保険料目安は以下の通りです:
| 年齢 | 男性(月額) | 女性(月額) |
|---|---|---|
| 30歳 | 1,500〜2,500円程度 | 1,800〜3,000円程度 |
| 40歳 | 2,500〜4,000円程度 | 2,200〜3,500円程度 |
| 50歳 | 4,000〜6,500円程度 | 3,000〜4,800円程度 |
※診断給付金100万円、入院日額1万円程度の保障内容での目安です。保険会社や具体的な保障内容により異なります。
上記はあくまで参考値です。実際の保険料は、健康状態・喫煙の有無・職業・保険会社の商品設計により異なります。
保障内容による保険料の変動
同じ年齢でも、選択する保障内容によって保険料は大きく変わります:
- 診断給付金の金額(50万円、100万円、200万円など)
- 入院給付金の日額(5,000円、1万円、1.5万円など)
- 通院給付金の有無と日額
- 先進医療特約の有無
定期型と終身型の保険料比較する際の視点
定期型と終身型では、保険料の推移が大きく異なります:
| タイプ | 加入時の保険料 | 将来の保険料 | メリット | デメリット |
|---|---|---|---|---|
| 定期型 | 安い | 更新時に上昇 | 若いうちの負担が軽い | 高齢時の保険料が高額 |
| 終身型 | 高い | 変わらない | 保険料が一定 | 初期の負担が重い |
公的保障との関係性

高額療養費制度の活用
がん治療で医療費が高額になった場合、高額療養費制度により月の自己負担額には上限があります。例えば、年収約370〜770万円の方の場合、月の自己負担上限額は約8万円程度です。
ただし、以下の費用は高額療養費制度の対象外となります:
- 差額ベッド代
- 食事代の自己負担分
- 先進医療の技術料
- 自由診療の治療費
傷病手当金との関係
会社員や公務員の場合、がん治療で働けなくなった際には傷病手当金を受給できます。標準報酬月額の30分の1の3分の2(おおよそ給与の3分の2程度)が、通算1年6ヶ月支給されます。
2022年1月の改正により、傷病手当金は通算制となりました。改正前は支給開始から暦で1年
6ヶ月経過すると終了でしたが、改正後は実際に受給した日数の通算となり、復職期間はカウントされません。これによりがん治療で休職・復職を繰り返すケースでも、残りの支給期間を有効活用できるようになりました。
- 必要性は家計・家族状況・価値観で変わります。
- 制度や税制は変更される可能性があります。
- 具体的な判断は公的情報や契約条件の確認が前提です。
がん保険を検討する際の判断ポイント
がん治療費の実態を知る
がん治療にかかる費用は、がんの種類や進行度、選択する治療法によって大きく異なります。手術中心の治療では数十万円程度、抗がん剤治療が長期間続く場合は年間で数百万円になることもあります。
年齢とがん罹患リスクの関係
がんの罹患率は年齢とともに上昇します。若いうちは罹患リスクが低い一方で、50代以降はリスクが急激に高まる傾向があります。この特性を踏まえて、保障の必要性を検討することが大切です。
家族歴や生活習慣の考慮
がんには遺伝的要因や生活習慣が関係するケースもあります。家族にがんの既往歴がある場合や、喫煙習慣がある場合は、より慎重な検討が必要かもしれません。
保険料以外で確認すべきポイント

給付金の支払条件
がん保険の給付金支払いには、がんの定義や診断確定の条件があります。特に上皮内がん(初期のがん)の扱いは保険会社によって異なるため、約款での確認が重要です。
更新時の取り扱い
定期型を選択する場合は、更新時の条件を確認しておきましょう:
- 更新時の健康状態による引受制限の有無
- 更新可能年齢の上限
- 保険料の上昇幅の目安
税制上の取り扱い
[1]がん保険の保険料は生命保険料控除の対象となり、所得税・住民税の軽減効果があります。年間の控除上限額は所得税で4万円、住民税で2.8万円です。
まとめ
がん保険の掛け捨て型を検討する際は、単純な保険料相場だけでなく、以下のポイントを総合的に考慮することが大切です:
- 年齢や保障内容による保険料の違い
- 定期型と終身型の特性
- 公的保障(高額療養費制度・傷病手当金)でカバーできる範囲
- がん治療費の実態と自身のリスク要因
- 給付金の支払条件や更新時の取り扱い
状況によって考え方は変わります。ご自身の年齢・家族構成・経済状況に当てはめた具体的な検討方法は、次のステップで整理してみましょう。
※個別の状況により判断は異なります。具体的な保険選びの際は、複数の選択肢を比較検討することを考え方の一例します。
保険選びにおいて専門家への相談は、多くの場合有効とされています。保険商品は複雑な仕組みを持つものが多く、個人のライフスタイルや家族構成、将来設計に合わせた最適な選択には専門知識が必要とされるためです。
相談先としては、保険会社の営業担当者、保険代理店、独立系ファイナンシャルプランナー(FP)などが一般的です。それぞれ特徴が異なり、保険会社の担当者は自社商品に詳しい一方、独立系FPは複数社の商品を比較検討できる利点があるとされています。
ただし、相談前に自身の保険に対するニーズを整理しておくことが重要です。現在の家計状況、将来の目標、既加入の保険内容などを把握した上で相談することで、より具体的で有益なアドバイスを受けられる可能性が高まります。また、複数の専門家から意見を聞き、比較検討することも推奨されています。